関連団体リンク集 [調査、研究機関]

岩手・木質バイオマス研究会: 岩手の地域特性を生かした木質バイオマスの活用に向けた技術的な課題や活用システム、地域での展開等について調査研究を行っている。
Oak Ridge National Laboratory: アメリカのオークリッジ国立研究所。
科学技術振興事業団　研究開発支援ディレクトリ(ReaD): 国内の国立研究機関、特殊法人、地方公設試、国公私立大学の附属研究施設、公益法人等に関する研究機関情報、研究者情報、研究課題情報、研究資源情報等を中心とした研究情報が検索できる。
(特非)環境エネルギー政策研究所（ISEP）: 持続可能なエネルギー政策の実現を目的とする、政府や産業界とは独立した非営利の第三者機関として、2000年8月に設立。気候変動問題やエネルギー問題に取り組む環境活動家や専門家たちが参加している。自然エネルギー、省エネルギー、電力市場再編などが主な活動領域。エネルギー政策に関する調査・研究、アドバイス活動、政策提言を行っている
（特非）環境市民(CEF): 京都にある環境NGO。「STOP地球温暖化カルタ」を使ったカルタ大会や自然エネルギー学校を開催するなど活発に活動している
環境自治体会議: 2006年7月25日現在、全国の60の自治体が共通の目標を揚げ、その達成へ積極的に取り組んでいる。環境に関する情報ネットワークづくり、まちづくり・エネルギー政策・環境マネジメントなどの分野でプロジェクト活動・調査研究を行う。
(社)環境情報科学センター(CEIS): 幅広い情報の収集・提供、調査研究、セミナーの開催等を行っている。環境学習拠点がまとまったダイレクトリーでは全国の環境学習拠点をテーマ別に探すことができる。
(特非)環境文明21: 環境負荷の少ない持続可能な循環社会の構築を目指すNGO。政策提言、調査研究、普及啓発、交流イベントの開催等、幅広い活動を行っている。
(特非)気候ネットワーク: 地球温暖化問題に取り組む代表的な環境NGO。「HOT TALK NOW!?」といったFax/Emailニュースの発行や勉強会・研究会を実施するほか、提言活動も活発に行っている。温暖化防止国際会議（COPなど）では毎年現地からスタッフがレポートを発信している。
気象庁　アジア・南西太平洋地区品質保証科学センター(QA/SAC): アジア・南西太平洋地域における全球大気監視（GAW)計画に基づく観測データの品質を維持する業務を行っている。
気象庁　温室効果ガス世界資料センター(WDCGG): 全球大気監視（GAW)計画で得られた温室効果ガスデータの世界的な収集・管理・提供を行っている。データはダウンロードすることができる。
気象庁　気象研究所(MRI): 「温暖化による日本付近の詳細な気候変化予測に関する研究」をはじめ、様々な研究を行っている。
京都大学経済研究所(KIER): 経済学の観点から地球温暖化対策について研究している。シンポジウムの開催案内や研究論文などが掲載されている。
(環境省自然環境局)国際サンゴ礁研究・モニタリングセンター（ＩＣＲＩ）: 日本やアジア地域のサンゴ礁保全に取り組むため、サンゴ礁のモニタリングや情報発信を行っている。
(独)国立環境研究所地球環境研究センター(CGER): 国立環境研究所の中で「地球温暖化研究」プログラムを担当している。モニタリングや予測などの研究を通じて、世界の地球温暖化防止への取り組みに貢献している。
The Intergovernmental Panel on Climate Change(IPCC): 気候変動に関する政府間パネル(IPCC)のホームページ。地球温暖化問題に関する科学的知見の評価を行い、最も信頼できる科学的知見を広く提供している。
システム技術研究所: エネルギー・資源・環境技術とコンピュータ・サイエンスに関わる調査・研究・技術開発・コンサルティングを行っている。「地球温暖化とエネルギー戦略」「二酸化炭素削減シナリオ
住環境計画研究所: エネルギー、住宅・建築、地域に関する調査研究を行っている。エネルギーに関する調査研究では、地球環境問題を扱い、家庭からの温室効果ガス発生状況調査やＣＯ2排出係数に関する調査などを行っている。家庭における用途別エネルギー消費原単位の推移や二酸化炭素排出量の推移をまとめた家庭用エネルギーハンドブックを発行したり、待機電力の消費状況に関する情報も掲載したりしている
Center for International Climate and Environment Research (CICERO): 1990年、スウェーデン政府によりオスロ大学の協力で作られた研究機関。地球温暖化対策に関する研究をしている。
地球環境関西フォーラム: 地球環境問題に関する調査研究および提言、研究支援、情報発信を行っている。地球にやさしい暮らしのチェックがホームページ上でできる。
地球環境行動会議(GEA): 超党派国会議員、経済界、学会等の有力者で組織された、地球環境問題の解決と持続可能な開発に貢献することを目的に発足したNGO。条約会議にも代表を派遣している。
(財)地球環境産業技術研究機構(RITE): 「革新的な環境技術の開発」及び「CO2吸収源の拡大」を国際的に推進する中核的研究機関として、1990年7月に設立された。特に二酸化炭素固定化技術開発事業に力を入れている。
(財)地球環境センター(GEC): 1999年度から京都議定書の削減目標を達成するために利用できるメカニズムであるクリーン開発メカニズム（CDM)や共同実施（JI）の実現可能性を検討・調査している。また、応募の中から採用された地方公共団体や非政府組織（NGO）などが主体となって行うCDM、JI事業の現地調査（途上国等）、事業実施計画の立案及びその支援、事業の実現可能性の評価などを実施している。
(財)地球環境戦略研究機関(IGES): 地球温暖化問題に関連した研究、提言活動を行うとともに、セミナーやオープンフォーラムなどを開催している。また、IPCC国別温室効果ガスインベントリープログ
(財)地球産業文化研究所(GISPRI): 地球温暖化問題に関連した情報収集・研究活動を行うとともに、セミナーやオープンフォーラムなどを開催。気候変動枠組条約公式文書や日本政府の条約事務局への提出文書の日本語訳を掲載している。
(財)地球・人間環境フォーラム: 環境問題に関する科学的・政策的な調査研究、情報収集・発信・環境保全活動や国際的なネットワークの支援をしている。
電力中央研究所(CRIEPI): 電気事業における総合的な中央研究機関。報告書や論文などはホームページ上で検索できる。
(社)日本原子力産業会議(JAIF): 原子力に関する調査研究、情報収集・発信を行っている。地球温暖化と原子力発電に関する意見を発表している。
(独)農業環境技術研究所: 畑土壌への二酸化炭素固定、農耕地からの温室効果ガスの発生予測に関する研究などを行っている。

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